新型コロナ禍により、企業のマーケティング・プロモーション活動はアナログからデジタルへ急速にシフトしました。なかでも、コロナ禍以前と比較して、生活者がより多くの時間を過ごすようになったSNS(※1)関連の施策に注力する企業が増えた印象です。
そこで今回、アライドアーキテクツは、企業でSNSマーケティング・プロモーション関連の業務に携わっている方に、「2021年のSNSマーケティングの実績」と「2022年のSNSマーケティングの見込み」についてアンケートを実施し、549名の方からご回答をいただきました。本記事では、その結果を抜粋してご紹介します。
(※1)出典:新型コロナウイルス感染症拡大以降の「新しい生活様式」における、消費者のSNS利用実態調査(2020年7月 アライドアーキテクツ調べ)
本記事では調査結果の一部を公開しております。
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2021年のSNSマーケティングの実績
2020年から2021年にかけて、新型コロナ禍により、オフラインのイベントやチラシの配布、サンプリングなどのプロモーション活動に制限がかかりました。その予算をデジタル施策への投資に切り替えることで、KPIの達成を目指した企業も多かったのではないでしょうか。なかでも、SNSを活用したマーケティング施策に注力した企業が増加した印象があります。
そこで、まずは2021年にSNSマーケティングにかけた予算の実績について質問しました。
①2020年から2021年にかけてのSNSマーケティング施策への予算の変化
回答者全体の7割以上が、2020年から2021年にかけてSNSマーケティングの予算が「非常に増加した・やや増加した」と回答しました。「減少した」はわずか4%にとどまっています。
SNSを活用している企業の多くが、2020年から2021年にかけてSNSに費やす予算を増やした実態が浮かび上がってきます。
業種別に見ても、調査した5つの業種すべてで7割を超える人が「非常に増加した・増加した」と回答しています。
なかでも、外食企業においては、「非常に増加した」が4割を占めており、コロナ禍において厳しい状況に置かれた外食産業にとって、SNSは生活者とつながりテイクアウトでの注文や来店を促す重要な場所であることが分かります。
SNSマーケティングに予算を投下する代わりに、予算を減らした施策は?
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②2021年、SNSマーケティングでもっとも強化・予算を増やした施策
では、具体的には何の施策に予算を増やしたのでしょうか?
調査の結果、予算を増やし強化した施策として「SNSを活用したキャンペーン」がもっとも多く、34.9%にのぼる結果となりました。続いて、ほぼ同率で「企業・ブランドの公式アカウントの運用」「SNS広告の出稿・運用」が並びました。
業種別にみると、外食・小売ではSNSキャンペーンの回答割合が非常に高いことが分かります。一方、メーカー系企業においては、SNSアカウント運用やSNS広告に予算を投下する企業も多いようです。
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③2021年、もっとも注力したSNS企業公式アカウント
SNSの中で、どのプラットフォームに注力した企業が多かったのかについても調べました。
全体の31.3%がInstagram、23.0%がTwitter、18.5%がLINEと回答しました。
業種別にみても、Instagram、Twitter、LINEの3つが多い結果となりました。「SNS企業公式アカウントの運用」=ほぼInstagram、Twitter、LINEに集約されていると考えて良さそうです。
もっとも注力したSNS×もっとも予算を増やしたSNS施策は?
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2022年のSNSマーケティングの見込み
では、2022年、各社はSNSマーケティングにどれくらい注力する見込みなのでしょうか?
①2022年、SNSマーケティング予算の見込み
回答者全体の約7割が、2021年よりもさらに2022年にSNSマーケティング予算を「非常に増加させる予定・増加させる予定」と回答しました。「減少させる予定」はわずか1.6%にとどまっており、2022年も引き続きSNSマーケティングに注力する企業が多い見込みです。
業種別・2022年の予算見込みについてのデータはこちら
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②2022年に注力する予定のSNSマーケティング施策
2022年に注力する施策としては、2021年と同様に、SNSキャンペーン、SNS公式アカウント運用、SNS広告の3つが多い結果となりました。
業種別に見ると、メーカー企業は比較的SNS公式アカウントに注力、外食・小売はSNSキャンペーンに注力する見込みのようです。
まとめ
今回の調査の結果、コロナ禍によるデジタルシフトも背景に、企業のマーケティング・プロモーションにおけるSNSの活用が以前に増してより一層進んでいることが明らかになりました。
SNSはすでに企業にとって生活者とつながる欠かせないチャネルになっていますが、従来はその効果が見えにくく、大きな予算を投下しづらいという声も聞かれました。しかし今回の調査からは、それらの従来の疑問が解消されつつあり、今は多くの企業が予算を投下すべき施策として捉えている実態がうかがえます。
本記事では調査結果の一部のデータを抜粋してご紹介しました。
・2022年に注力する予定のSNSプラットフォーム
・SNSマーケティングに予算を増やす理由
など、より詳しい調査結果については、以下の資料をダウンロードしてご覧ください。
調査概要
全国の20〜50代男女25,971名を対象にスクリーニング調査を実施し、SNSマーケティング・プロモーション関連の業務に携わっていると回答した2,581名の中から任意に抽出した549名に本調査を実施しました。
本調査パネルの詳細(男女/年代/地域など)に関するデータは資料に掲載しておりますので、詳しく知りたい方はこちらからダウンロードください。
調査名称 : 企業のSNSマーケティングに関する実態調査
調査主体 : アライドアーキテクツ株式会社
調査時期 : 2021年9月28日~9月30日
調査方法 : Fastask(株式会社ジャストシステム提供)でアンケート調査を実施
調査対象数: 549名(食品メーカー111名、飲料メーカー61名、化粧品メーカー57名、外食103名、小売107名、その他110名)
※設問ごとの有効回答数は「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。