SNSマーケティングとは？特徴・施策・媒体別活用ポイントを徹底解説【2022年度版完全ガイド】　　

そして、Twitter社自身が、広告メニューの拡充など企業がマーケティング活動にTwitterを積極利用できるようなアップデートも多く行っていることから、Twitterは今後もますます注目のプラットフォームとなりそうです。

6.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説②Instagram

現在のInstagram日本国内におけるアクティブアカウント数は3300万（2019年3月時点）。
男女比をみると、男性が43%、女性が57%と女性ユーザーの方が若干多い（※8）傾向があります。Instagramは10代20代の若年層ユーザーが多いものの、30代、40代のユーザーも多く、幅広い層のユーザーと接触が可能（※9）なプラットフォームです。

InstagramもTwitterと同様に情報検索が多く行われています。Twitterではキーワード検索の利用が最も多かったのに対し、Instagramではハッシュタグ検索が盛んに行われていることが特徴で、日本のユーザーはグローバル平均の3倍近い回数のハッシュタグ検索を行っているという調査データもあります（※10）。

リアルタイム性やリアルな情報を求めて情報検索を行うTwitterに対し、Instagramのハッシュタグ検索では、トレンドや流行のヒント、自分の趣味にあった商品やサービスを探すための検索が活発です。

そんなInstagramで実施できる主な施策には、①公式アカウント運用②Instagram広告③Instagramキャンペーン④Instagramショッピングの4つがあります。

また近年Instagramは、短尺動画に特化した「Instagramリール」のリリースやストーリーズ・Instagramライブ機能のアップデートなど動画フォーマットの充実に取り組んでいます。これからのInstagram活用には、この動画フォーマットへの対応をうまく進めていくことが重要です。

そして、もう1つ。今後ますます注目の機能はInstagramショッピングです。コロナ禍においてECを利用する生活者が増えるなかで、Instagramは生活者にとって購買行動の場としての機能提供に注力。様々な新機能を提供し、Instagram上でのより良い購買体験の提供に努めています。

Instagramを活用したマーケティング施策においては、このショッピング機能をどう活用していくかもポイントとなっていくでしょう。

7.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説③LINE

現在日本国内におけるLINEの月間ユーザー数は8,900万人。日本の人口のおよそ70%以上をカバー（※11）しています。
男女比をみると、男性が44.4%、女性が55.6%とやや女性の割合が多い傾向がありますが、ユーザーの年齢層の幅が広く、特に40〜50代のユーザーは全体の半数以上です。

LINEの強みは高い普及率とアクティブ率。その他のSNSと比較して利用する年齢層も幅広く、圧倒的なリーチ力を持っていることが最大の特徴です。

こうした強みを生かし、LINEではメッセージの送受信にとどまらず、LINEチラシ」や「LINEで予約」機能など、ユーザーの生活に密接に関わる様々なサービスの提供を実施しています。

企業向けには、広告メニューの拡充やより柔軟なデータ活用の促進、ビジネスの規模に依存しないサービスの提供などに着手。
ユーザーの生活に密接に関わる多種多様なサービスを媒介に、生活者と企業をつなぐ巨大なプラットフォームとして、LINEの存在感は今後も増していくと予測されます。

そんなLINEで実施できる主なマーケティング施策は、①公式アカウント運用②LINEプロモーションスタンプ③LINEミニアプリ④LINE広告⑤デジタル販促施策の5つです。

特に、LINEを起点として企業がWebアプリを展開できる「LINEミニアプリ」は、LINEの強みであるアクティブなユーザーに効率的に自社のアプリ利用を促すことができる、LINEならではの施策です。

また、今後注目したいのが「デジタル販促施策」へのLINE活用です。
コロナ禍において、我々の日常のなかの様々な場面でデジタルシフトが加速。販促施策にもデジタル化が求められています。

LINEは、クーポン配布機能や、LINEチラシなどデジタル販促に活用できる機能が充実しています。

こうした機能を活用してデジタル化を進めていくことは、今後の企業の販促施策を成功させるために重要になってくるでしょう。

8.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説④Facebook

現在、日本国内におけるFacebookの月間ユーザー数 2,600万人（2019年7月）。世界では月間ユーザー数は29億人を突破（2021年09月）しています。
ユーザー層としては、日本においてはビジネス層である30代〜50代のユーザーが多く、特に50代男性の48%に利用されています（※12）。

実名での登録が原則であり匿名性が低いこと、そして動画、静止画、長めのテキスト、リンクシェアなど様々な投稿フォーマットが利用できる点が特徴のFacebook。
数あるSNSのなかでもオフシャル感が強く、仕事関係の相手とのコミュニケーションのために利用するユーザーも多いプラットフォームです。

新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、社会や経済が大きく変化するなかで、Facebookは「コミュニティづくりを応援し、人と人がより身近になる世界を実現する」というミッションを元に様々な取り組に着手。
中小企業向けの助成金制度の創設やFacebookショップ機能の提供など、ビジネスや学校・地域など様々なコミュニティを積極的に支援しました。

さらに、VRやAR技術を利用したイノベーションにも注力。我々の生活のあらゆる面において急速に進むデジタルシフトに対し、Facebookならではのノウハウで対応をしています

そんなFacebookで実施できる主なマーケティング施策は①Facebookページの運用②Facebook広告③Facebookショップの3つ。

特にFacebook広告は、実名制のために正確性の高いユーザー登録情報を活用したターゲティングを実施できることが強みです。さらに、広告クリエイティブのフォーマットや配信面も豊富。広告予算や目的に応じてFacebookのアルゴリズムが働き、最適な場所に広告を自動配信させる「自動配信機能」を利用すれば広告施策の効率化も可能です。

またFacebookでは、Instagramと同様にプラットフォーム上でユーザーに商品を販売することができるFacebookショップを持つことができます。Facebookショップは無料で利用ができるため、ビジネスの規模を問わず、簡単にECページをもつことが可能です。

コロナ禍によって生活者の購買行動が変化しEC利用が進むなか、FacebookとInstagramのショッピング機能の拡充は今後も進み、多様な規模のビジネスを支援しながら、ユーザーの新しい購買需要に対応していくと思われます。

9.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説⑤その他注目のSNS

その他にも、様々なSNSをマーケティングに活用することができます。ここからは特に注目したいSNSについて簡単にご紹介していきます。

9-1.YouTube

動画配信プラットフォームとして多くのユーザーを抱えるYouTube。日本国内のアクティブユーザー数は約6,200万人（2018年12月）であり、週に1回以上動画を視聴するユーザーの89%がYouTubeを利用しているという調査結果もあります（※13）。

YouTubeで企業が実施できる施策は大きく次の３つ。

①公式チャンネル運用
②YouTube広告
③YouTuberとのコラボレーション

YouTubeは他のSNSとは異なり、公式チャンネルに投稿した動画はストック型の情報として蓄積されていきます。お気に入り登録をしてもらえば、ユーザーにいつでも動画コンテンツを視聴してもらうこともできます。

また、ライブ配信でユーザーとコミュニケーションをとることも可能。
商品の使い方やブランドの魅力を伝える動画プラットフォームとして、企業による活用も活発です。

運用しているその他のSNSでYouTube動画のリンクをシェアし、動画視聴への導線をつくる施策も効果的です。

通信会社大手・ソフトバンクの公式YouTubeチャンネルでは、同社のテレビCMや企業活動について伝える動画を公開。また、サービスや端末の使い方を丁寧に説明した動画を公開することで、オンライン上での顧客サポートを行っています。

また、YouTubeで人気のクリエイター（＝YouTuber）に動画内でブランドや商品を紹介してもらう施策も活発に行われています。しかし、ユーザーにとってYouTuberの企業タイアップ企画が馴染みのものになる一方、ユーザーはそうした企画タイアップに慣れてしまっているという側面もあります。

YouTubeでタイアップするクリエイターを選定する際には、自社の商品やブランドとの親和性や、クリエイターに商品のポイントをよく理解してもらうコミュニケーションも大切です。

9-2.TikTok

若年層を中心に利用が拡大しているのが、短尺動画に特化したプラットフォームである「TikTok」。日本国内のユーザー数は950万人と言われています（2018年12月）。またユーザーの利用時間も増えており、この2019年から2020年にかけては79%のユーザーがTIkTokの利用時間が増えたと答えた調査結果もあります（※14）。

TikTokで実施ができる施策は以下の通りです。

①公式アカウント運用
②広告
③Challenge（キャンペーン）
④Stamp

フルスクリーンで展開され、様々なエフェクトやスタンプを活用した動画クリエイティブを投稿できるTikTokでのアカウント運用は、ユーザーに楽しく商品理解を促したり、ユーザーの「やってみたい」「投稿してみたい」という気持ちを刺激するようなコミュニケーションを行うことができます。

そして、広告には「Top View」「Take Over AD」「Infeed Ad」の３つの配信面があります。アプリ起動時に配信される「Take Over AD」や、アプリ起動時に表示されそのまま自然にフィード画面に誘導する「Top View」はTikTokならではの広告メニューであり、効果的にユーザーの関心をひくことができます。

また、指定ハッシュタグの投稿を促し、ユーザーが作成したコンテンツをハッシュタグチャレンジページに集約できるのは、キャンペーン型広告メニューである「Challenge」。この機能を活用すれば、ユーザーによる拡散効果も期待でき、効率的にブランド認知を促すことができます。

その他、ユーザーが動画を投稿する際に使用できるオリジナルのステッカーや、フィルター、特殊効果を作成することができる「Stamp」では、自社のブランドや商品についてユーザーに楽しみながら認知や理解してもらうことが可能です。

9-3.note

「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」をミッションに掲げるnoteは、この一年で利用ユーザーの成長が著しいプラットフォームです。
2020年5月には月間アクティブユーザー（MAU）が6,300万を突破（ ※15）。個人・法人、プロ・アマ問わず、様々なアカウントがオリジナルの文章やマンガ、写真、音声を投稿しています。

そんなnoteを活用すれば、企業はブログのような形で情報発信をすることができます。
noteが優れているのは記事のリコメンド機能（投稿した記事に近しい属性の記事ページにレコメンド表示される仕組み）、カテゴリページの拡大など、6,300万のユーザーに届きやすい仕組みが用意されていること。また、note編集部からピックアップ記事として紹介されることでアクセスが伸びる期待もできます。

さらに、UIはシンプルで非常に使いやすく、HTMLやCSSなどの知識がなくても取り組むことができます。

そして、note社サーバーを共通で利用するため、独自のサーバー構築やメンテナンスが不要。セキュリティ管理も同社が実施するなど、企業が手軽に安心して利用できる体制が整っています。

法人向けに提供している有料サービス「note pro」（月額5万円／税抜）を利用すれば、独自ドメインの適用、メニューやテーマカラーのカスタマイズ、アナリティクス機能の利用など、より充実したマーケティング活動を行うことが可能です。

商品やサービスが溢れて選択肢が増える現代においては、生活者の消費・購買行動における情緒的価値の重要度が増し、商品の良さだけではなく、企業人格やその取り組みも重要な判断基準となっています。
noteを活用して情報発信をすることで、企業は生活者に自分たちの人となりや、企業姿勢を効率的に伝えることができます。

9-4.Pinterest

全世界で4億人のアクティブユーザーを抱え（2020年7月時点）、ミレニアル世代を中心に利用が拡大しているPinterest。Pinterestを利用すれば、ユーザーはネット上の画像を自分の「ボード」に「ピン」して集めたり、他の人のボードに貼られた画像を「リピン」するなど、自分のお気に入りの画像を集めて保存することができます。

また、今年の3月にはピックアップタブ機能の提供を開始。これは同プラットフォームがキュレーションしたトピックや人気のピンから最新のコンテンツをユーザーに知らせるものです。

そんなPinterestを活用したマーケティング施策は大きく以下の２つ。

①アカウント運用
②広告

企業はPinterest上にアカウントを持ち、自社の商品やブランドについて伝えるピンを作成して情報発信を行うことができます。
同時にすべてのピンにはURLを追加することができるため、自社のWEBサイトやECサイトへの導線作りにも効果的です。

また、ピンを集めた「ボード」にわかりやすいタイトルをつけることで、ユーザーに見つけてもらいやすいアカウントとなります。

広告では「スタンダード」「動画」「ショッピング」「カルーセル」「コレクション」という5つのフォーマットの利用が可能。

特に「コレクション」はアイディアを探しにきているユーザーに対して、自社の商品やブランドを使ったライフスタイルの提案ができる、Pinterestならではの広告メニューとなっています。

10.SNSマーケティングを成功に導くポイント3つ

これまで、SNSを活用したマーケティングについて解説をしてきました。
最後に、これからのSNSマーケティングを成功に導くポイントをまとめていきます。

10-1.プラットフォームごとの特性の把握

たくさんのSNSが生まれ、利用されている昨今、それぞれのプラットフォームは区別化や独自性を高めるため、日々積極的な機能開発アップデートを実施しています。特に、昨今は、コロナ禍によって人々の生活様式や意識に大きな変化がみられ、これに対応する形でそれぞれのプラットフォームごとの特色が色濃くなっています。

こうした背景から、2021年のSNSマーケティングにおいては、プラットフォームごとの特性をつかみ、どのようなコミュニケーション設計を行うべきか、また自社にとって最適な施策は何かを考えていくことがポイントとなってくるでしょう。

10-2.動画コンテンツの活用

我々の生活におけるデジタルシフトが加速し、企業と生活者との関係においてもデジタル上の接点が重要となっています。
こうした状況において、伝えられる情報量が多く、視認性の高い動画コンテンツは、生活者に対して商品やブランドの認知・理解を促すのに効果的なフォーマット形式です。

そんなSNS上での動画マーケティング施策でポイントとなるのは、メディアに馴染むこと。
スマホからの利用が主であるSNSにおいて、動画を閲覧するときのユーザー心理を汲み取り、メディアや配信面との違和感のない動画クリエイティブを活用することは大切です。

また他のデジタル施策と同様に、どういったクリエイティブが成果を得やすいのかのPDCAを回せる体制を整えることが成功の鍵となります。

10-3.横断的な機能やサービスの利用

Twitterキャンペーンの実施時には広告を活用することで施策効果が増します。また、Instagramショッピングでは、投稿や広告、まとめ機能などさまざまな機能を活用することでより高い成果を上げることができます。
そしてLINEは、各サービスから得られたデータを横断的に活用する「クロスプラットフォーム構想」を推進しています。

このように、各プラットフォームでは提供する様々な機能やサービスを併用することで、よりマーケティングの効果を高め、有意義な施策にすることができます。

そのため、自社のビジネスがどのプラットフォームを使い、どういった目的をもってマーケティングを行っていくのかを定め、プラットフォーム内の機能やサービスを最大限に活用することが重要です。

いかがでしたか？
今回はSNSマーケティングについて徹底的に解説をしてきました。ニューノーマル時代のマーケティングにおいて欠かせないものとなるであろうSNSマーケティング。
ぜひ、これからのマーケティング施策設計にお役立てください！

また、アライドアーキテクツでは2021年のSNSマーケティングの実績と2022年の展望について、企業のSNSマーケティング担当者549名にアンケートを実施。その結果をまとめた資料は無料でダウンロードいただけます。こちらもあわせてご参照ください。