集客効果があった販売促進施策や、2021年に注力したい施策について、メーカー、小売、広告代理店などで販促プロモーション活動に携わる企業担当者にアンケート。本記事を読めば、「販促プロモーション現場の今」が分かります！
・調査方法：アライドアーキテクツ主催セミナー「デジタル販促×SNS最前線」（2020年12月18日開催）にてアンケートを取得
・回答者属性／回答者数：メーカー（化粧品・薬品・食品など）、広告代理店、小売企業等に勤める担当者60名
・設問ごとの有効回答者数を「n=」で記載しています。
・本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。
現在取り組んでいる販促・プロモーション施策とは？
まず1つ目の質問として、各社の現在の販促プロモーション施策への取り組み状況と、その中で過去12か月間に新しく始めた施策を聞きました。
最も多くの企業が取り組んでいるのが「Instagram運用やInstagramを活用したキャンペーン」で、回答者の58.3%が取り組み中と回答しました。続いて「Twitter運用・Twitterキャンペーン」（43.3%）、「企業のWEBサイトを活用した販促施策」（40%）、「LINE運用・LINEキャンペーン」（38.3%）と続き、多くの企業がSNSやオウンドメディアを活用して商品・サービスの販売促進・プロモーションを行っていることが分かりました。中でもInstagram、LINE、TwitterといったSNSを活用する販促施策については、直近12ヵ月間に開始した企業も多いようです。
「その他インターネット広告」（31.7%）、「メルマガの送付」（28.3%）、「Facebook運用・キャンペーン」（28.3%）、「流通先（小売店）との販促施策」（25.0%）といった従来より販促プロモ―ション施策として定着している手法に取り組む企業も多く見られました。
過去3年間で集客効果のあった販促・プロモーション施策とは？
次に、2018年、2019年、2020年の各年において最も集客に貢献した施策上位3つを聞きました。
・2018年
まず2018年においては、流通先（小売店）との販促施策、その他インターネット広告、バーコードやハガキなどを活用した販促施策、ダイレクトメール（dm）、雑誌広告など、比較的アナログの手法や従来型の販促施策が集客に効果のあった手法として多く挙げられています。また、TwitterやInstagram施策を挙げる人も同程度に多く見られます。
・2019年
2019年になると、流通先（小売店）との販促施策やダイレクトメールに加えて、Instagram施策、Twitter施策が集客に貢献する販促施策として存在感を増していることが分かります。
・2020年
2020年は、2019年に引き続いて、Instagram施策、Twitter施策、流通先（小売店）との販促施策、ダイレクトメールが集客に貢献する販促施策として多く挙げられています。さらに、2020年にはLINE施策を挙げる方も増加しました。
3年間を通してみると、集客に効果のある販促プロモーション施策がアナログからデジタルへ遷移していることが分かります。
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販促・プロモーション施策における課題は「効果の可視化」
では、各社がこのような販促プロモーションを実施するにあたり、課題に感じていることは何でしょうか？
回答者の72.5%が、「効果の可視化（販促プロモーション施策にかけたお金に対してどれだけの集客効果があったのか見えにくい）」を課題に感じていることが分かりました。
続いて、「施策のマンネリ化・打ち手が足りない」「集客してもその後のリピートにつながりにくい」「販促にかける予算が削減されている」（各39.2%）という結果になりました。
このことから、今後はより効果が見えやすい手法、従来とは異なる新たな手法、掛け捨てにならず効果を蓄積していける手法が求められていくと考えられます。
2021年、もっとも力を入れたい販促・プロモーション施策はSNS
最後に、2021年に最も力を入れたい販促・プロモーション施策とその理由を聞きました。
回答者の72.9%がInstagram施策と回答、最も多い結果となりました。続いてTwitter施策（50%）、LINE施策（41.7%）と続き、2021年はSNSを活用した販促・プロモーションに大きな期待が集まっていることが分かりました。
その理由として、以下のような回答が集まりました。
- SNSの需要の増加
- 加速する生活・購買行動の変化に対応するため
- リアルでのプロモーション施策の制限に代わる販売チャネルへの取り組みを目標としているため
- 店頭では入ってきにくい顧客層にトライしてもらうため
- ファンや顧客と直接つながることができる施策だから
- SNSによってユーザーや顧客とのつながりを強化、世界観の醸成をしたり、EC注文時のインフラ整備に役立てたいため
- cookieが取れなくなっていくので、オウンドに力を入れていきたい
現在の販促プロモーション施策に関する課題を解決する新たな手法として、また新型コロナ拡大に伴う新生活様式下に有効な販促手法として、SNSに力を入れていく企業が多いようです。
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SNSを活用した販促プロモーション施策を検討されている方へ
各企業の販促プロモーション担当の方は、さまざまな販促プロモーション施策を並行して行っていること、またこの3年間でアナログ販促手法からデジタル販促手法へ遷移していることがアンケートから読みとれます。また、多くの方にとって販促プロモーション施策の効果の可視化が課題であることから、今後も効果の可視化がしやすいデジタル販促が主流になると考えられます。
その中でも、新生活様式下において利用が伸びており、施策実行後に生活者とのつながりを持ち続けることができるSNS施策に多くの期待が寄せられていることが分かりました。
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