媒体別SNSマーケティング活用ポイントを徹底解説

今や私たちの生活において当たり前のものとなっているSNS。
特にコロナ禍を経たニューノーマル時代においては、生活者との接点をもつためのプラットフォームとして、企業のマーケティングへの活用需要が高まっています。

そこで今回は、SNSマーケティングの今と、これからを考えるために、SNSマーケティングについて徹底的に解説していきたいと思います。

1.SNSマーケティングとは

SNSを利用して行うマーケティング施策を総称してSNSマーケティングと呼びます。具体的には、各SNSプラットフォーム上で自社のアカウントを運用する「公式アカウント運用施策」、SNSでユーザーが閲覧するタイムラインなどに広告を出稿する「SNS広告施策」、SNS上でユーザーに特定のアクションを促してコミュニケーションをはかる「SNSキャンペーン」、ユーザーがSNSに投稿した画像やコメントを活用する「UGC活用施策」などがあります。

2.SNSマーケティングはなぜ重要なのか

日本におけるSNSの普及率は80%と言われ、このペースのまま利用者が増加すれば2022年には日本国内のSNSユーザーは8,241万人、インターネットユーザー全体の83.3%に達する見通しです(※1)

生活者のインターネット利用時間が増えるなか(※2)、こうしたSNSの普及率の上昇を考慮すると、生活者との接点として企業がSNSを活用することは重要です。

SNSは「知人の近況を知りたい」「人とつながっていたいなど」コミュニケーションを目的とした利用がもっとも多い傾向にありますが(※3)コロナ禍を経てその使われ方に変化がみられています。

アライドアーキテクツが実施した調査では、コロナ禍を経たニューノーマル時代のSNSは、生活者にとって情報取得の場として重要な位置を占めていることがわかっています。
特に、人との直接的な接触を避けたり、外出時間を短縮したりする傾向がある中、事前の情報収集のためにSNSを利用しているという声も目立ちます。

新生活様式でのSNS利用目的

上記グラフなど調査結果の詳細とポイントについてまとめたコラム記事はこちらです。
4,000人の消費者データから考える、「ニューノーマル」時代のマーケティングで大切な3つのこと

さらに、SNSをきっかけとした商品購入や店舗来店の経験があるSNSユーザー、商品の口コミを投稿するユーザーも増えており、SNSは生活者の消費行動と密接に関わるようになっています。

SNSの情報をきっかけに初めて利用するECサイトで商品を購入したことがあるか アンケート

上記グラフも掲載されている、生活者のSNSと消費行動の関わりについて行った調査記事は、こちらです。
【2020年最新版】5大SNSユーザーによる「SNSをきっかけとした購買行動・口コミ行動調査結果」公開!(Twitter、Instagram、Facebook、LINE、YouTube)

実際、SNSを活用したマーケティング施策に注力する企業も多く見られるようになりました。
特に昨今は「D2C(=Direct To Consumer)」という、従来の流通にのせての販売を行わず、 メーカーが直に顧客と売買取引するビジネス形態が注目されています。

このD2C型事業のマーケティングにおいては、顧客と繋がり続けながら、顧客の声を商品開発やプロモーションに生かし、その関係を深めていくことが重要です。そして、そのためにSNSを活用している企業事例も増えています。

マーケティングモデル 図
商品を起点として進めていく従来型ブランドのマーケティングに対し、D2Cでは顧客との接点を起点にマーケティングを「運用」して改善を進めていくのが特徴である。

注目のD2C企業とその事業内容やマーケティング施策についてご紹介しています。
110人に聞いた!今話題の「D2C」、日本でベンチマークされているブランドは?

以上のように、
①インターネット利用時間の増加と共にSNSの普及率が上昇している
②SNSが生活者の消費行動に密接に関わるようになっている

といった背景から、SNSが生活者に与える影響力は高まり、SNSマーケティング施策に注目が集まっているのです。

3.SNSマーケティングの特徴

SNSではプラットフォームごと、使う機能ごとにユーザーは多様な動機をもち、メディアに接触しています。そのため、SNS上には様々なニーズや心理状態のユーザーが存在しています。

また、SNSはユーザーが人ベースで登録して利用するものです。よって、SNS上にはユーザーの年齢・性別・居住地といったデモグラフィック情報から、趣味や興味・関心に至るまで、それぞれのアカウントに紐づいた豊富なユーザーデータが存在しています。

これらを鑑みると、SNSマーケティングでは、目的に応じたプラットフォームや機能を選び、豊富なデータを活用することで、潜在層に対する認知獲得から、ブランディング、購入促進、長期的なコミュニケーションによるLTV向上施策まで、幅広い成果をあげる施策を展開できるのが大きな特徴でしょう。

そして、SNSはほとんどがスマホなどモバイル機器から利用されているのも特徴です。ユーザーにとってよりプライベート感の強いスマホ上で接点を持つわけですから、企業がSNSでとるコミュニケーションでは、その状況を考慮して設計する必要があります。

企業アカウントのフォローを外すきっかけ アンケート
アライドアーキテクツが行った調査では、企業アカウントのフォローを外すきっかけとして「期待する情報が投稿されない」「広告的な投稿が多すぎる」など、自分が接しているSNS上で違和感をもつコミュニケーションによって、フォローが外されていることがわかった。

4.SNSマーケティングの代表的な施策

続いて、SNSマーケティングで実施できる主な施策についてご紹介します。

4-1.企業公式アカウント運用

SNSマーケティングの施策として最もオーソドックスな施策のひとつである、公式アカウント運用。
SNSで公式アカウントを持てば、企業はそのプラットフォームのユーザーに、自社の商品やサービスについて認知・理解してもらうことができます。

インターネット上で企業の情報に触れてもらう施策には、ブログやオウンドメディアなどを活用したコンテンツマーケティング施策もあります。これらの施策と、SNS公式アカウントで行う情報発信とで大きく違うのは、情報が「ストック型」なのか「フロー型」なのかということです。

【フロー型とストック型のポイントまとめ】

フロー型とストック型のポイント図

ブログやオウンドメディアなどのWEBコンテンツで情報を届けていく場合には、更新を続けて有益なコンテンツを蓄積し、ユーザーが「探した時」に、的確に情報が届くようにすることが大切です。そのため、検索エンジンで検索された時に上位に表示されるようなSEO(検索エンジン最適化)対策を行い、検索上位を獲得して継続的なアクセスが見込める状態にする必要があります。

一方「フロー型」と呼ばれるSNS上での情報発信の場合は、最新の情報や、トレンドに沿ってユーザーの関心をひくような情報発信を行うことで、発信する情報をユーザーに発見してもらうことが求められます。また、SNS上にて強い関心を集める、いわゆる「バズる」状態を作れば短期間にたくさんの人に情報を届けることができるのも特徴です。

そしてもうひとつ、SNSの公式アカウント運用では情報伝達や認知獲得に止まらず、フォロワーとコミュニケーションを行うことによって関係性を深めていくことができます。こうした継続的な関係構築は、ロイヤリティや顧客体験を高め、LTVの向上にも繋がっていく有効な施策であると言えます。

いまなぜLTVが大切なのかといった背景とともに、LTVについて解説しています。
「LTV」とは?~今さら人に聞けないマーケティング用語をおさらい!

4-2.SNS広告

タイムラインや検索表示画面などに、広告を出稿する施策であるSNS広告施策。
自社アカウントのフォロワー以外のSNSユーザーに情報を届けることや、新しい接点を作っていくことができる施策です。

SNSには人ベースの豊富なユーザーデータが存在しますので、その他の運用型のデジタル広告と比べ、セグメントやターゲティングを詳細に行って広告を運用できるというメリットがあります。

加えて、リスティング広告などニーズが顕在化しているユーザーにコンバージョンを促すような施策だけではなく、未来の顧客となる潜在層にリーチして認知や購入意向の引き上げなど、最終的なコンバージョンの手前のコミュニケーションを行うことができるのも特徴です。

また、SNSは情報取得以外に親しい友人や知人とのコミュニケーションを目的に利用されることも多いプラットフォームです。そのため、広告に用いるクリエイティブ画像やテキストなどは、そうしたユーザーの媒体接触態度に合ったものにしていくことが大切です。

そして、プラットフォームや広告配信面によってリーチできるユーザーも違いますので、商材や目的から利用するプラットフォームを見極めて、それに沿った広告を配信することで、より効率的な広告運用が可能となります。

4-3.SNSキャンペーン

SNS上でユーザーに特定のアクションを促し、インセンティブを与える施策であるSNSキャンペーン。今やSNSユーザーにとってSNSキャンペーンは馴染みあるものになり、TwitterやInstagramを中心に、日々たくさんのキャンペーンが実施されています。

また、企業の公式アカウントをフォローするきっかけとしてもっとも多いのが「SNSキャンペーン」であるというアンケート結果もでており、SNSキャンペーンは生活者との接点創出に力を発揮する施策であると言えます。

プラットフォームごとに実施できるキャンペーン形式や、好まれるコミュニケーションは違いますので、キャンペーンを行う目的をしっかり定め、目的にあったキャンペーン形式・プラットフォームの選定を行うことがポイントです。

SNSキャンペーンに関するよくある10の質問に答えた記事はこちらです。
SNSキャンペーンについて、よくある質問10個に答えてみた!【マーケティング施策の「あるある」一問一答】

4-4.UGC活用

また、SNS上の一般ユーザー投稿であるUGC(=User generated contents)の活用も、昨今注目したいSNSマーケティング施策の1つです。
SNS上のUGCは、生活者目線のリアルな口コミコンテンツであり、企業アカウントからの投稿や広告以上にユーザーにとって信頼しやすく、商品購入のきっかけとなるコンテンツだと言えます。

実際、60%以上の生活者が商品購入前にSNSのUGCを検索すると答えている調査データもあることから、自社商品についてのUGCをうまく取り入れれば、マーケティング施策の効果向上に繋げることが可能です。

UGC活用施策を行う上で大きな鍵となるのがどのようにしてUGCをSNS上に発生させるか。UGCを使って得たい成果によっても発生のさせ方は異なりますが、キャンペーンやモニター施策を行うことも効果的です。

事例を用いながら、施策目的別にUGCの増やし方をわかりやすく解説しています。
【事例で解説!効果的なUGCの増やし方】認知拡大から継続購入まで、目的に応じたUGC生成方法とは

SNS上のUGCは、ユーザーに口コミとして活用してもらうほか、企業のSNSアカウントの投稿コンテンツや広告のクリエイティブとしてなど、様々な活用の仕方があります。ユーザーのUGCを二次利用する場合には許諾を取ることが大切ですが、その際に発生するコミュニケーションによって関係性を深めることに成功している事例もあります。

また、UGCはSNSの中にとどまらず、広告LPやCRMなど、その他のデジタル上のコミュニケーションに活用したり、商品を発送する際の同梱物や店頭のPOPなどに使用したりするなど、幅広い施策に利用できます。

UGC活用についてもっと詳しく知りたい方にはこちらの記事がおすすめです。
UGC活用について、よくある質問11個に答えてみた!【マーケティング施策「あるある」一問一答】

4-5.インフルエンサー施策

SNSでたくさんのフォロワーを抱えるユーザー(=インフルエンサー)に自社の商品やサービスにまつわる投稿をしてもらうのがインフルエンサー施策です。
インフルエンサーの投稿もUGCの一部ですが、インフルエンサー自身が持つ拡散力とブランド力を利用することができ、効率的に認知の拡大と好意度の醸成につなげることができます。

一方、インフルエンサーを活用した企業のPR施策にユーザーが慣れてしまったことや、一部の悪質なステマの横行などによって企業のインフルエンサー施策に対するユーザーの目は厳しくなっている傾向があります。

そのためインフルエンサー施策を行うときは、インフルエンサー自身に本当に商品を好きになってもらったり、商品の良さを理解してもらうようなコミュニケーションを心がけることが大切です。同時に、インフルエンサーの選定の際も、単純なフォロワー数だけを見て決めるのではなく、本当に自社のブランドに合っているか、自分たちのターゲットとする顧客に届きそうな人であるかを基準に選ぶことが必要です。

こうした背景から近年は、マイクロインフルエンサーと呼ばれる、フォロワーの数は多くないもののその距離が近く、エンゲージメントの高いインフルエンサーを活用する企業が増えています。
また、エンプロイー(社内)インフルエンサーと呼ばれる、SNS上での発信力がある自社の社員を活用したインフルエンサー施策も注目されています。

4-6.ソーシャルリスニング

SNS上にある顧客の声を収集し分析して活用する施策であるソーシャルリスニング。
企業主導で行う顧客アンケートとは異なり、SNS上の自然な発言を集めるため、自社製品やブランドに対するリアルな感想を知ることが可能です。

例えば、自社製品やブランドに対し顧客が自分たちの想定外の価値を感じているようであれば、広告コミュニケーションなどの訴求内容の改善に生かすことができます。
また、顧客アンケートではなかなか正直に回答してもらいにくい、製品やサービスに対する不満なども、SNS上の投稿ならより顧客の本音に近いものを集められるので、より的確な製品・サービス改善につながります。

そして、ソーシャルリスニングは顧客の声を知るだけではなく、潜在顧客層の洗い出しをして商品のターゲット層を明確にしたり、SNS上で炎上しそうな自社に対するマイナスな意見に対して早い対策を講じる助けにもなります。

ソーシャルリスニングを効率的に行うためのツールやクラウドサービスもたくさん存在しています。施策を行う際にはこうしたマーケティングツールをうまく活用しながら進めていくことがポイントです。

5.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説①Twitter

5-1.Twitterのユーザーデータと特性

現在のTwitterのユーザー傾向は以下の通りです。
・日本における月間のアクティブユーザー数は4500万人(2017年10月時点)
・10代、20代のユーザーが多いが、30代のユーザーも36%(※4)

Twitterは即時性が高いメディアであり、最新の情報を求めるユーザーが多いのが特徴です。Twitter Japanによると、月間のTwitterユーザーの67%がTwitterを使って情報検索をしていると言います(※5)

Twitterで最も利用されている検索方法はキーワード検索で、Twitterで情報を検索する72%のユーザーがキーワード検索を利用しています(※6)。企業がTwitterを利用して情報を発信する際には、「検索されやすい」キーワードを意識した発信を心がけると良いでしょう。

独自アンケート調査や様々なデータから、Twitterユーザーの実態を分析したコラム記事はこちらからご覧いただけます。
【2020年9月更新!】データからみるTwitterユーザー実態まとめ

5-2.2020年のアップデートからみるTwitter

2020年は、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、Twitterを利用した情報取得や情報発信が活発に行われ、Twitterを利用するユーザーは増加(※7)しています。
Twitterでは、こうしたユーザーの状況をいち早くキャッチアップ。ヘイト行為に対するポリシーのアップデートなどTwitter上の会話の安全性を高め、正しい情報が発信されるための取り組みに注力しました。

同時に、外出自粛下においてTwitterを通してユーザーがコミュニケーションを行うことができるような「#エア花見」「#お家でハロウィン」などの企画も実施。
11月には、24時間で消え、リツイートなどの拡散の対象とならない「フリート」機能のリリースなど、ユーザーのアクティブな利用と積極的な会話がうまれる土壌作りに取り組んでいます。

また、広告メニューの拡充も実施され、企業のマーケティングへのTwitter利用はますます活発になっています。

5-3.Twitterで実施できる主なマーケティング施策

ⅰ)公式アカウント運用

Twitterは、ユーザーが情報を探しているプラットフォームであり、企業はユーザーのメリットになるような情報発信をすることで、ユーザーの認知や理解促進につなげることができます。

また、引用リツイートやいいね、コメントなどのコミュニケーションを行い、フォロワーとの関係を深めてファン化につなげている企業事例も見られます。

ⅱ)Twitter広告

Twitter広告は、興味や関心によって繋がりがうまれるというTwitterの特性をいかし、ユーザーの興味・関心を軸にしたターゲティングの精度が高いのが特徴。

また、タイムライン上に出稿する広告は、オーガニック投稿と同様に「いいね」や「リツイート」の対象となるため、広告クリエイティブの工夫により広告自体を拡散させ、出稿金額以上のリーチを得られる可能性があります。

ⅲ)Twitterキャンペーン

Twitter上でユーザーにアカウントフォローやリツイート、指定ハッシュタグ投稿を促すTwitterキャンペーン。アライドアーキテクツの調査ではTwitterユーザーの68%が企業のTwitterキャンペーンに参加したことがあると回答しています。

Twitterユーザーのキャンペーン参加の実態がわかるコラム記事はこちらです。
懸賞ユーザーからも、しっかり購買につながる!「Twitter企業公式アカウントの利用実態調査」~番外編~|echoes

最近はユーザーの参加障壁が低いオートリプライ機能を活用したインスタントウィンキャンペーンも人気フォロワー獲得や拡散の最大化に成功している事例もたくさんあります。

5-4.Twitterを活用したマーケティング事例:
Pepsi(ペプシ)公式|サントリー食品インターナショナル株式会社

世界的な新型コロナウイルス感染症の流行に配慮し、Pepsi(ペプシ)の公式アカウントでは、新しいキャンペーン用のクリエイティブ制作を断念。
代替案として、過去に行って盛況だったキャンペーンクリエイティブを再利用した「#本田と勝負祭」を実施しました。

コロナ禍という難しい状況下において企画を工夫し、また、インスタントウィン形式を採用することで、多くのユーザーが楽しみ、参加したキャンペーン事例です。

実際のキャンペーンツイート

6.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説②Instagram

6-1.Instagramのユーザーデータと特性

現在のInstagramのユーザー傾向は以下の通りです。
・日本国内におけるアクティブアカウント数は3300万(2019年3月時点)
・男女比をみると、男性が43%、女性が57%と女性ユーザーの方が若干多い(※8)
・10代20代のユーザーが多いものの、30代、40代のユーザーも多く、幅広い層のユーザーと接触が可能(※9)

InstagramもTwitterと同様に情報検索が多く行われているメディア。Twitterではキーワード検索の利用が最も多かったのに対し、Instagramではハッシュタグ検索が盛んに行われていることが特徴で、日本のユーザーはグローバル平均の3倍近い回数のハッシュタグ検索を行っているという調査データもあります(※10)

リアルタイム性やリアルな情報を求めて情報検索を行うTwitterに対し、Instagramのハッシュタグ検索では、トレンドや流行のヒント、自分の趣味にあった商品やサービスを探すための検索が活発です。

6-2.2020年のアップデートからみるInstagram

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、世界的に外出自粛措置がとられた2020年。
生活者のSNSの利用時間は増加し、Instagramの中では特にエンターテイメント性の高い短尺動画が人気を集めました。

このニーズに対応すべく、Instagramでは新機能「Instagramリール」の提供や、ストーリーズ、Instagramライブ機能の拡充など動画フォーマットの充実に取り組んでいます。

さらに、外出自粛によるEC利用の増加を受けて、Instagram×EC化の動きも加速。ショッピングに関わる機能について様々なアップデートを行いました。

同時に、こうした動画やライブ配信、ショッピングを、ユーザーが安心して楽しめるプラットフォームにしていくための対策にも注力。

様々なアップデートを通して、Instagramは、ユーザーがトレンドや流行をキャッチアップし、動画やライブ配信、ショッピングを安全に楽しむことができる場を目指した取り組みを進めています。

6-3.Instagramで行うことができるマーケティング施策

ⅰ)公式アカウント運用

Instagramには、フィード投稿、ストーリーズ、IGTV、リール、Instagramライブなど、アカウント運用で活用できるフォーマットが豊富にあることが特徴です。

こうしたフォーマットの豊富さをいかし、ストーリーズの質問機能などを使いながらフォロワーと積極的なコミュニケーションをはかっているアカウントもあります。

またIGTVInstagramライブを活用し、商品の使い方やブランドについての理解を促すような運用を行うことも効果的です。

ⅱ)Instagram広告

Instagram広告は、Facebook 広告と同じプラットフォームから配信することができ、高精度なターゲティングを行えることが特徴

そして、Instagram広告では「ストーリーズ」「フィード」「発見タブ」という3つの配信面があり、それぞれユーザーの接触態度に違いが見られます。

Instagram広告運用で成果を出すためには、①精度の高いターゲティングを有効活用し、
②訴求内容に適した配信面を選ぶことがポイントとなるでしょう。

ⅲ)Instagramキャンペーン

Twitter同様、Instagramもキャンペーン利用が盛んなプラットフォームです。

Twitterよりも拡散性は低いInstagramですが、「フォロー&コメント」形式でコメントをする際に、友達のアカウントのメンション(※)を付けてコメント投稿してもらうことで、拡散性をカバーするキャンペーンの実施をしている事例もあります。

また、参加ハードルはあがりますが、商品購入を前提とするマストバイ型の「フォロー&ハッシュタグ投稿」キャンペーンでは、商品を利用したUGCを発生させることができ、その後のUGC活用施策にも繋げることができます。

※メンションとは:投稿やコメントの文章の中に、「@」をつけてユーザー名を記載する投稿です。
Instagramではメンション投稿を行うと、記載されたアカウントのユーザーに通知がいきます。

ⅳ)Instagramショッピング

Instagramが2020年の機能アップデートで力をいれてきた「ショッピング機能」。コロナ禍によるEC需要の高まりから、InstagramのEC化は加速し、利用審査を通過したビジネスアカウントは、様々なショッピング機能を利用してInstagram上で商品の販売を行うことができます。

またInstagram内で決済を完了するチェックアウト機能など、まだ日本での提供が開始していない様々な機能やサービスもあり、今後も日本国内におけるInstagramのショッピング機能の充実が期待されます。

Instagramショッピングの機能と活用ポイントについて詳しく知りたい方はぜひこちらの記事もご覧ください。
【InstagramでEC売上をアップ!】ショッピング機能を効率的に活用するための5つのポイント

6-4.Instagramを利用したマーケティング事例;SABON Japan

スキンケアやヘアケア商品を販売するSABON Japanの公式Instagramアカウントでは、Instagramのショッピング機能を利用しています。

同カウントでは、ショッピングタグをつけた投稿の他にも、おすすめ商品を集めた「まとめ機能」を活用。フェイスケア、ヘアケアなどテーマに沿った人気商品をキュレーションして公開することで、ユーザーに対して自分たちの商品の魅力を理解してもらう施策に取り組んでいます。

SABON Japanが活用しているフェイケアまとめ記事
SABON Japan Instagram まとめ記事

Instagramマーケティングについてより詳しく解説している記事はこちらです。
Instagramマーケティングとは?5分でわかる、特徴・手法・ポイント解説【2021年度版】

7.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説③LINE

7-1.LINEのユーザーデータと特性

現在のLINEのユーザー傾向は以下の通りです。
・日本国内の月間ユーザー数は8,400万人
・日本の人口のおよそ66%以上をカバー(※11)
・男女比は男性が47.5%、女性が52.5%とやや女性の割合が多い
・ユーザーの年齢層の幅が広く、特に40〜50代のユーザーは全体の半数以上

LINEはメッセージングアプリとして高い普及率とアクティブ率を誇っています。また、その他のSNSと比較して利用する年齢層も幅広く、圧倒的なリーチ力を持っていることが最大の特徴です。

7-2.2020年のアップデートからみるLINE

LINEはそのリーチ力とアクティブ率の高さをいかし、メッセージの送信にとどまらず、「LINEチラシ」や「LINEで予約」機能など、ユーザーの生活に密接に関わる様々なサービスの提供を実施。

企業向けには、「LINE DX Program with AWS」の提供や、「LINEミニアプリ」のサービス受付開始など、ビジネスの規模に依存せず、幅広い施策におけるLINE活用を促しています。

さらに、今年は広告メニューの拡充にも注力。LINEで多様なサービスを利用するユーザーデータを横断的に活用した「クロスターゲティング」など、効率的な広告運用を助ける機能もリリースしました。

ユーザーの生活に密接に関わる多種多様なサービスを媒介に、生活者と企業をつなぐ巨大なプラットフォームとして、LINEの存在感は今後も増していくと予測されます。

7-3.LINEで行うことができるマーケティング施策

ⅰ)公式アカウント運用

LINEの公式アカウント運用は、プッシュ通知でメッセージが届くため、ユーザーに情報を届けやすいという特徴があります。

また、ショップカードクーポンなど、無料で利用できる多彩な機能があることも魅力です。さらに、LINEのメッセージ送信は無料通数を超えた分はプランごとの従量課金となっているため、中小企業や店舗単位でも利用しやすいサービスとなっています。

ⅱ)LINEプロモーションスタンプ

LINE特有の施策の1つが「LINEプロモーションスタンプ」です。
LINEユーザーの8割近くが、1日に1回以上スタンプを利用しているなど、LINEユーザーの利用頻度が高い機能であるスタンプ(※11)

広告費を払うことで、企業はユーザーに無料または条件つきで提供できるスポンサードスタンプ、ダイレクトスタンプなどのメニューを利用することができます。

LINE社が行ったアンケートによると、企業の提供するLINEスタンプの利用で、企業・ブランドの認知率や、ファンになるユーザーが増えることもわかっています(※11)

ⅲ)LINEミニアプリ

LINEを起点に、企業がオリジナルのwebアプリケーションを提供できるのが「LINEミニアプリ」です。

開発にかかるコストやリソースを抑えるだけでなく、アクティブなLINEユーザーにアプローチして高い稼働率が見込める、LINEミニアプリ。ユーザーにとっても、端末のデータ容量を圧迫せず、個別登録不要でシームレスに利用できるというメリットがあります。

LINEミニアプリについて詳しくしりたい方はこちらの記事をご覧ください。
【LINEミニアプリの一般企業受付開始!】これから注目したい、スーパーアプリとは?

ⅳ)LINE広告

リーチ力を生かした広告運用ができるのが魅力のLINE広告。
2020年には新しい広告配信面も続々と追加されており、ますます注目が集まっています。

LINE広告の運用は、「広告配信面」「クリエイティブ」「広告配信機能」の3つの要素の掛け合わせにより、目的に沿った運用をすることがポイントです。

また、現在LINE広告では「動画クリエイティブ」フォーマットの拡充をはかっており、動画広告在庫は増加傾向にあります。今後のLINE広告ではこの「動画活用」が成功の鍵となりそうです。

ⅴ)デジタル販促施策 

また、今後注目したいのが「デジタル販促施策」へのLINE活用です。
コロナ禍において、我々の日常のなかの様々な場面でデジタルシフトが加速。販促施策にもデジタル化が求められています。

LINEは、クーポン配布機能や、LINEチラシなどデジタル販促に活用できる機能が充実しています。

こうした機能を活用してデジタル化を進めていくことは、今後の企業の販促施策を成功させるために重要になってくるでしょう。

デジタル販促施策のポイントについて、こちらの記事で事例を含めて解説しています。
来店客数&店頭売上アップにつながる!デジタル販促手法&事例まとめ

7-4.LINEを活用したマーケティング事例:ウエルシア薬局株式会社

LINE公式アカウントとLINEチラシを活用したデジタル販促施策に取り組んでいるのは、調剤併設型ドラッグストアを展開するウエルシア薬局株式会社。

同社では従来の折込チラシ等を中心とした「アナログ販促」から「デジタル販促」へシフトしており、2020年ついにデジタル販促がアナログ販促を上回りました。
LINEプロモーションスタンプなども活用してアカウントのお友だち数を増やしながら、LINEチラシへの導線作りに生かし、現在は月間400万PVを超える強力な媒体にするなど、リーチに繋げています。

LINE公式アカウントの施策成果と、LINEチラシの活用成果
同社のLINE公式アカウントの施策成果(左)と、LINEチラシの活用成果(右)

ウエルシア薬局株式会社・清田氏も登壇したLINE SMB DAYの内容をまとめた記事はこちらです。
【小売・流通/メーカーの「LINE」活用!】押さえておきたい、LINEの「デジタル販促」ソリューション最新情報 ~LINE SMB DAYレポート~

8.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説④Facebook

8-1.Facebookのユーザー数と特性

現在のFacebookのユーザー傾向は以下の通りです。
・日本国内における月間ユーザー数 2,600万人(2019年7月)
・世界では月間ユーザー数は27億人を突破(2020年10月)

Facebookは日本国内ではビジネス層である30代〜50代のユーザーが多く、特に50代男性の48%が利用しているプラットフォームです(※12)

実名での登録が原則であり匿名性が低いこと、そして動画、静止画、長めのテキスト、リンクシェアなど様々な投稿フォーマットが利用できる点が特徴のFacebook。
数あるSNSのなかでもオフシャル感が強く、仕事関係の相手とのコミュニケーションのために利用するユーザーも多く存在します。

8-2.2020年のアップデートにみるFacebook

Facebookの掲げるミッションは「コミュニティづくりを応援し、人と人がより身近になる世界を実現する」
新型コロナウイルス感染症の流行に伴う様々な変化に対して、中小企業向けの助成金制度の創設やFacebookショップ機能の提供など、ビジネスや学校・地域など様々なコミュニティを支援する取り組みに着手してきました。

また、感染症予防対策として人々が直接的なコミュニケーションを控えるなか、Messenger機能のアップデートを行うなど、Facebookを通したオンライン上の交流促進につながる機能の提供を実施しています。

さらに、VRやAR技術を利用したイノベーションにも注力。我々の生活のあらゆる面において急速に進むデジタルシフトに対し、Facebookならではのノウハウで対応をしています。

8-3Facebookで行うことができるマーケティング施策

ⅰ)Facebookページの運用

Facebookは原則実名で登録するプラットフォームであり、匿名性が低く、SNSの中でも特に公式性が高いという特徴があります。そのため、企業としての姿勢や、取り組みなど公式的な情報発信に向いているプラットフォームです。

特に昨今は、商品やサービス以外に企業が行う社会貢献活動など、企業人格を気にする生活者も増えています。
Facebookでは長尺の動画や写真の表示形式のバリエーションも豊富なので、こうした企業人格を伝える際にも多様な表現をすることができます。

ⅱ)Facebook広告

Facebook広告の最大の武器はターティングの精度。
実名登録制のためにユーザーが登録する情報の正確性が高く、年齢や性別、居住地、興味・関心をもとにした精度の高いターゲティングを実施することができます。

また、豊富な配信面でより高い成果をあげた広告運用を助ける機能として、「自動配置」機能も完備。この機能を利用すれば、広告予算や目的に応じてFacebookのアルゴリズムが働き、最適な場所に広告を自動配信させることができます。

Facebookでは企業の広告運用を助ける目的で、Facebook広告ガイドを公開しています。実際の運用の際には、こうしたガイドを利用しながら準備を進めることをおすすめします。

ⅲ)Facebookショップ

Facebookでは、Instagramと同様にプラットフォーム上でユーザーに商品を販売することができるFacebookショップを持つことができます。
Facebookショップは無料で利用ができるため、ビジネスの規模を問わず、簡単にECページをもつことが可能です。

Facebookショップの利用にはコマースマネージャーでコマースアカウントを作成必要があります。コマースアカウントの作成方法についてはこちらからご覧ください。

コロナ禍によって生活者の購買行動が変化しEC利用が進むなか、FacebookとInstagramのショッピング機能の拡充は今後も進み多様な規模のビジネスを支援しながら、ユーザーの新しい購買需要に対応していくと思われます。

8-4.Facebookを活用したマーケティング事例:全日本空輸株式会社

ANA(全日本空輸株式会社)の公式Facebookページでは、飛行機の写真や旅先を紹介する写真、動画投稿など様々なフォーマットを利用した情報発信を行っています。

さらに、同社で働く社員を紹介する投稿によってユーザーの親近感や信頼感の醸成に着手。中には2万を超えるいいねが集まる投稿もあり、エンゲージメント率の高さがうかがえます。

また、同ページには「予約する」ボタンを設置。Facebookページから、直接同社の予約サイトに遷移することもできます。

社員を紹介した実際の投稿
ANA Facebook公式アカウント

9.SNSマーケティング・プラットフォーム別解説⑤その他注目のSNS

その他にも、様々なSNSをマーケティングに活用することができます。ここからは特に注目したいSNSについて簡単にご紹介していきます。

9-1.YouTube

動画配信プラットフォームとして多くのユーザーを抱えるYouTube。日本国内のアクティブユーザー数は約6,200万人(2018年12月)であり、週に1回以上動画を視聴するユーザーの89%がYouTubeを利用しているという調査結果もあります(※13)

YouTubeで企業が実施できる施策は大きく次の3つ。

①公式チャンネル運用
②YouTube広告
③YouTuberとのコラボレーション

YouTubeは他のSNSとは異なり、公式チャンネルに投稿した動画はストック型の情報として蓄積されていきます。お気に入り登録をしてもらえば、ユーザーにいつでも動画コンテンツを視聴してもらうこともできます。

また、ライブ配信でユーザーとコミュニケーションをとることも可能
商品の使い方やブランドの魅力を伝える動画プラットフォームとして、企業による活用も活発です。

運用しているその他のSNSでYouTube動画のリンクをシェアし、動画視聴への導線をつくる施策も効果的です。

通信会社大手・ソフトバンクの公式YouTubeチャンネルでは、同社のテレビCMや企業活動について伝える動画を公開。また、サービスや端末の使い方を丁寧に説明した動画を公開することで、オンライン上での顧客サポートを行っています。

お手本にしたいYouTubeの企業公式チャンネル30チャンネルを下記の記事で紹介しています!
【動画活用方法別まとめ】企業・ブランドのYouTube公式チャンネル30選!

また、YouTubeで人気のクリエイター(=YouTuber)に動画内でブランドや商品を紹介してもらう施策も活発に行われています。しかし、ユーザーにとってYouTuberの企業タイアップ企画が馴染みのものになる一方、ユーザーはそうした企画タイアップに慣れてしまっているという側面もあります。

YouTubeでタイアップするクリエイターを選定する際には、自社の商品やブランドとの親和性や、クリエイターに商品のポイントをよく理解してもらうコミュニケーションも大切です。

YouTubeを活用したコミュニケーション施策に注力している株式会社GROOVE Xの施策についてのインタビューはこちらです。
家族型ロボットLOVOTのGROOVE Xに学ぶ、D2Cマーケティング〜顧客とともに体験価値を作る〜

9-2.TikTok

若年層を中心に利用が拡大しているのが、短尺動画に特化したプラットフォームである「TikTok」。日本国内のユーザー数は950万人と言われています(2018年12月)。またユーザーの利用時間も増えており、この1年で79%のユーザーが利用時間が増えたと答えた調査結果もあります(※14)

TikTokで実施ができる施策は以下の通りです。

①公式アカウント運用
②広告
③Challenge(キャンペーン)
④Stamp

フルスクリーンで展開され、様々なエフェクトやスタンプを活用した動画クリエイティブを投稿できるTikTokでのアカウント運用は、ユーザーに楽しく商品理解を促したり、ユーザーの「やってみたい」「投稿してみたい」という気持ちを刺激するようなコミュニケーションを行うことができます。

そして、広告には「Top View」「Take Over AD」「Infeed Ad」の3つの配信面があります。アプリ起動時に配信される「Take Over AD」や、アプリ起動時に表示されそのまま自然にフィード画面に誘導する「Top View」はTikTokならではの広告メニューであり、効果的にユーザーの関心をひくことができます。

また、指定ハッシュタグの投稿を促し、ユーザーが作成したコンテンツをハッシュタグチャレンジページに集約できるのは、キャンペーン型広告メニューである「Challenge」。この機能を活用すれば、ユーザーによる拡散効果も期待でき、効率的にブランド認知を促すことができます

MAYBELLINE 公式TikTok #落ちないリップチャレンジ

コスメブランド・メイベリンニューヨーク公式のTikTokアカウントで実施された「#落ちないリップチャレンジ」のチャレンジページ。動画内で顔を手でさえぎる度に、リップの色が変わる特殊効果を用い、ユーザーに同社の商品の疑似体験をさせ、たくさんのUGCを生み出した。

その他、ユーザーが動画を投稿する際に使用できるオリジナルのステッカーや、フィルター、特殊効果を作成することができる「Stamp」では、自社のブランドや商品についてユーザーに楽しみながら認知や理解してもらうことが可能です。

9-3.note

「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」をミッションに掲げるnoteは、この一年で利用ユーザーの成長が著しいプラットフォームです。
2020年5月には月間アクティブユーザー(MAU)が6,300万を突破( ※15)。個人・法人、プロ・アマ問わず、様々なアカウントがオリジナルの文章やマンガ、写真、音声を投稿しています。

そんなnoteを活用すれば、企業はブログのような形で情報発信をすることができます。
noteが優れているのは記事のリコメンド機能(投稿した記事に近しい属性の記事ページにレコメンド表示される仕組み)、カテゴリページの拡大など、6,300万のユーザーに届きやすい仕組みが用意されていること。また、note編集部からピックアップ記事として紹介されることでアクセスが伸びる期待もできます。

さらに、UIはシンプルで非常に使いやすく、HTMLやCSSなどの知識がなくても取り組むことができます

そして、note社サーバーを共通で利用するため、独自のサーバー構築やメンテナンスが不要。セキュリティ管理も同社が実施するなど、企業が手軽に安心して利用できる体制が整っています

法人向けに提供している有料サービス「note pro」(月額5万円/税抜)を利用すれば、独自ドメインの適用、メニューやテーマカラーのカスタマイズ、アナリティクス機能の利用など、より充実したマーケティング活動を行うことが可能です。

商品やサービスが溢れて選択肢が増える現代においては、生活者の消費・購買行動における情緒的価値の重要度が増し、商品の良さだけではなく、企業人格やその取り組みも重要な判断基準となっています。
noteを活用して情報発信をすることで、企業は生活者に自分たちの人となりや、企業姿勢を効率的に伝えることができます。

Soup Stock Tokyo 公式note
Soup Stock Tokyoは、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、全国68店舗のうちの大多数の店舗を休業にしている最中の2020年4月に公式noteを開設。試行錯誤を続ける中、一企業としての「姿勢」や、スープストックトーキョーの「中の人たち」の声を届け、企業人格の理解につなげています。

企業のnote活用についてのヒントと事例を紹介したコラム記事はこちらです。
【MAU6,300万!】企業は「note」をどう活用すべき?ブログとどう違う?活用手法&事例まとめ

9-4.Pinterest

全世界で4億人のアクティブユーザーを抱え(2020年7月時点)、ミレニアル世代を中心に利用が拡大しているPinterest。Pinterestを利用すれば、ユーザーはネット上の画像を自分の「ボード」に「ピン」して集めたり、他の人のボードに貼られた画像を「リピン」するなど、自分のお気に入りの画像を集めて保存することができます。

また、今年の3月にはピックアップタブ機能の提供を開始。これは同プラットフォームがキュレーションしたトピックや人気のピンから最新のコンテンツをユーザーに知らせるものです。

そんなPinterestを活用したマーケティング施策は大きく以下の2つ。

①アカウント運用
②広告

企業はPinterest上にアカウントを持ち、自社の商品やブランドについて伝えるピンを作成して情報発信を行うことができます。
同時にすべてのピンにはURLを追加することができるため、自社のWEBサイトやECサイトへの導線作りにも効果的です

また、ピンを集めた「ボード」にわかりやすいタイトルをつけることで、ユーザーに見つけてもらいやすいアカウントとなります。

広告では「スタンダード」「動画」「ショッピング」「カルーセル」「コレクション」という5つのフォーマットの利用が可能。

特に「コレクション」はアイディアを探しにきているユーザーに対して、自社の商品やブランドを使ったライフスタイルの提案ができる、Pinterestならではの広告メニューとなっています。

Kurashiru 公式Pinterest
レシピ動画アプリKurashiruの公式Pinterestでは毎日様々なレシピ動画が投稿され、レシピのアイディアを探すユーザーとの接点作りにつながっている。

10.SNSマーケティングを成功に導くポイント3つ

これまで、SNSを活用したマーケティングについて解説をしてきました。
最後に、これからのSNSマーケティングを成功に導くポイントをまとめていきます。

10-1.プラットフォームごとの特性の把握

2020年はコロナ禍による生活様式の変化に対応し、各プラットフォームが積極的に機能開発を行ってきました。その結果、今まで以上に各プラットフォームごとに「どのような世界を実現したいか」という個性が現れた1年だったと言えます。

こうした背景から、2021年のSNSマーケティングにおいては、プラットフォームごとの特性をつかみ、どのようなコミュニケーション設計を行うべきか、また自社にとって最適な施策は何かを考えていくがポイントとなります。

10-2.動画コンテンツの活用

コロナ禍を経て、我々の生活においても急速にデジタルシフトが進み、企業と生活者との関係においてもデジタル上の接点が重要となっています。
こうした状況において、伝えられる情報量が多く、視認性の高い動画コンテンツは、生活者に対して商品やブランドの認知・理解を促すのに効果的なフォーマット形式です。

そんなSNS上での動画マーケティング施策でポイントとなるのは、メディアに馴染むこと。
スマホからの利用が主であるSNSにおいて、動画を閲覧するときのユーザー心理を汲み取り、メディアや配信面との違和感のない動画クリエイティブを活用することは大切です。

また他のデジタル施策と同様に、どういったクリエイティブが成果を得やすいのかのPDCAを回せる体制を整えることが成功の鍵となります。

SNSへの動画活用で注目したい「カジュアル動画」についてのインタビューはこちら
コスト削減だけではない!手軽に作れる「カジュアル動画」を活用すべき本当の理由

10-3.横断的な機能やサービスの利用

Twitterキャンペーンの実施時には広告を活用することで施策効果が増します。また、Instagramショッピングでは、投稿や広告、まとめ機能などさまざまな機能を活用することでより高い成果を上げることができます。
そしてLINEは、各サービスから得られたデータを横断的に活用する「クロスプラットフォーム構想」を推進しています。

このように、各プラットフォームでは提供する様々な機能やサービスを併用することで、よりマーケティングの効果を高め、有意義な施策にすることができます。

そのため、自社のビジネスがどのプラットフォームを使い、どういった目的をもってマーケティングを行っていくのかを定めプラットフォーム内の機能やサービスを最大限に活用することが重要です。

いかがでしたか?
今回はSNSマーケティングについて徹底的に解説をしてきました。ニューノーマル時代のマーケティングにおいて欠かせないものとなるであろうSNSマーケティング。
ぜひ、これからのマーケティング施策設計にお役立てください!

※1)2020年度 SNS利用動向に関する調査|株式会社 ICT総研
※2)令和元年版情報通信白書|総務省
※3)2020年度 SNS利用動向に関する調査|株式会社 ICT総研
※4)Nielsen Mobile NetView 2017年9月度|ニールセンデジタル株式会社
※5)Twitterでわかる現代の消費行動パターン|Twitter Japan
※6)モバイル&ソーシャルメディア 月次定点調査(2020年6月度)|株式会社ジャストシステム
※7)Q2 2020 Letter to Shareholders|Twitter
※8)カンタージャパンによるFacebook委託調査、2018年5-6月|Facebook社
※9)モバイル&ソーシャルメディア 月次定点調査(2020年6月度)|株式会社ジャストシステム
※10)Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破|Facebook社
※11)LINE Business Guide 2020年7-12月版|LINE株式会社
※12)モバイル&ソーシャルメディア 月次定点調査(2020年6月度)|株式会社ジャストシステム
※13)動画&動画広告月次定点調査(2020年9月度)|株式会社ジャストシステム
※14)2020年度 SNS利用動向に関する調査|株式会社 ICT総研
※15)noteの月間アクティブユーザーが6,300万突破。法人利用も半年で倍増の1,600件に。|note株式会社