コロナ禍を経て、デジタルを活用したさまざまな店頭プロモーションや店頭送客施策が登場しています。
今回は、今押さえておきたい店頭販促プロモーション施策をまとめてご紹介します！
おすすめの資料
Instagramアカウント設計・運用の見直しチェックシート
Instagramアカウント運用を始めたものの、なかなか先が見えない、購買に繋がらない…
そんな悩みを持つInstagramアカウント運用担当者のための「アカウント運用の手引書」となっております！
是非ダウンロードください
店頭プロモーション（店頭販促）とは
店頭プロモーションは、商品を直接手に取って見てもらうことで購買意欲を促進する販促手法です。お客様が買い物をするまさにその場で「最後の一押しの訴求」を行うプロモーションのため、その他の手法と比較して購買に直結しやすいことが特長です。
価格主導型／非価格主導型
値引きやクーポンなどの価格主導型の方法と、店頭で商品にPOPを付ける、特別な陳列棚を設ける、お店にキャンペーンののぼりやポスターを掲げる、ノベルティを付ける、商品を買ってハガキやWebで応募する、店頭イベントを行うなど非価格主導型の方法があります。
小売店が主導／メーカーが主導
各小売店や各店舗が人手をかけて／予算をねん出して行う場合もあれば、メーカーが主導・予算をねん出して小売店と連携の上で行う場合もあります。
アナログ／デジタル
従来は、店頭プロモーションと言えばPOPやのぼりなどアナログな手法がメインでしたが、近年はPOPの代わりにデジタルデバイスを利用するケース、デジタルから店頭に送客するケース、店頭に来たお客様をデジタルデバイスへの通知で購買プッシュするケースなどさまざまなパターンが登場しています。
デジタルを絡ませることで施策のスピード感が上がる／内容の入れ替えが容易になる／顧客分析がしやすくなる／若年層にリーチしやすくなる等のメリットがあります。一方で店頭ではまだアナログ手法が強いとも言われており、ターゲットや目的にあわせて手法を使い分けることが必要です。
店頭プロモーション（店頭販促）を行う3つの目的
ここで改めて店頭プロモーションを行う目的を整理していきましょう。
①来店数を上げる
お店に来店／入店するお客様の数を増やします。
コロナ禍による制限がある時期は、「一度に来店する数を制限しないとならない」「外出している人数が少なく、通りがかりの人を集客することが難しい」など、小売店にとって難しい局面がありました。また、来店前に買うものの目星をつけてから購買する「計画購買」をする人が増えるなど、生活者の行動様式の変化も見られました。
こうした状況を受けて、「ECで買ったものを店頭で受け取れるようにすることで来店を促す」など、各社はさまざまな工夫を重ねています。
＜コロナ前～2022年7月に至るまでの生活者の行動様式変遷の一例＞
（出典：凸版印刷・ONE COMPATH 「Shufoo!」 調べ ）
②購入単価を上げる
来店した方一人当たりのお買い物の総額を上げる施策です。
店頭でプッシュすることにより「ブランドの乗り換え」や「ついで買い」を促します。
コロナの影響で店頭での試食や試着などが難しくなりましたが、その一方でデジタルサイネージや「リテールメディア」とも呼ばれる小売店の持つ顧客接点を活用した販促手法など、新たな手段が登場しています。
③来店回数を増やす
同じ方に何度も来てもらうための施策です。
「その場所で買うメリット」を作ったり、「その場所で買いたい気持ち」を醸成したりすることで、リピーター顧客を増やします。顧客にとっての「いつものお店」になることで、新規顧客を増やし続けなくても安定した売上を見込むことができます。
以前はスタンプカードやポイントカードがメインの施策でしたが、最近はアプリやSNSなどデジタル手法が多く活用されています。
押さえておきたい！店頭プロモーション施策7選
ここからは、押さえておきたい最新の店頭プロモーション施策＋その目的を、まとめてご紹介します。
①デジタルチラシ（来店数を上げる）
デジタルチラシの市場規模が拡大しています。
2022年9月株式会社ナビットの調査（全国の主婦を中心としたモニター会員1000名向けの調査）では、回答者の73.5%が電子チラシ・インターネットのチラシを利用したことがあると回答しています。
デジタル・電子チラシサービスも利用者数を伸ばしています。
電子チラシサービス「Shufoo!」のユニークユーザー数は月間全国1,600万人にもおよび、4.600社の企業が利用中とのこと（出典：2022年11月時点公式サイト上の情報）。
LINEチラシも順調にユーザー数を伸ばしており、ユーザー数（「LINEチラシ」LINE公式アカウントの友だち数）は1,750万人を突破しています（出典：2021年12月16日LINE社公式リリース）。LINEチラシのお気に入り店舗を登録できる機能の利用が増えており、日常的に利用するユーザーの増加がうかがわれるそうです。
「計画購買」ニーズの上昇に伴い利用者数が増えるデジタルチラシは、押さえておきたい店頭送客施策の一つと言えるでしょう。
②店頭受け取りサービス（来店数を上げる）
ネットで注文したものを店頭で受け取れるサービスを拡充している企業も増えています。
ユーザーにとっては、
- 近くのお店に在庫がないものでも購入できる
- 自分の好きな時に受け取れる
- 配送料がかからない
といったメリットがあり、
店舗側にとっても、
- お店に足を運んでもらうことができる（ついで買いを促せる）
- お店の滞在時間を短くできる（密を避ける）
メリットがあります。
全国にドラッグストア・調剤薬局を展開する「ココカラファイン」は、お客様がネットでご購入いただいたものを全国どこの店頭でも受け取ることができるサービス「BOPIS」の拡大や、一部店舗へのAmazonの宅配ロッカー「Amazon hub」の設置、クックパッドマートの生鮮宅配ボックス「マートステーション」の設置を行い、ココカラファインの店舗においてECでお買い物した商品をお受け取りいただける環境を構築しています。
③デジタルクーポンの配布（来店数を上げる）
デジタルクーポンを配布し来客を促すさまざまな施策が登場しています。
株式会社スタイリングライフ・ホールディングス BCL カンパニーは、Twitterキャンペーンを開催。当選者にドラッグストア「トモズ（Tomod’s）」での引き換え可能なデジタル消込型クーポンを配布し、店頭でのサンプリング配布を行うことで来店・購買機会を創出しました。
楽天は、オフラインでの購買データに基づくIDマーケティングソリューション「RMP – Omni Commerce」を提供しています。その中の一つ「ポイントバッククーポン」というメニューでは、ユーザーが事前にクーポンを獲得し、店頭購入後にレシートを送るとポイントがもらえる仕組みです。
企業にとっては、
- 事前にクーポンを配布することで店頭での負荷をかけずにキャンペーンが実施できる
- どのような層にクーポンを表示させるかのターゲティングも可能
といったメリットがあり、多数の企業での導入が進んでいます。
④デジタルサイネージの活用（購入単価を上げる）
デジタルサイネージ広告市場はコロナ禍の影響によって低迷していましたが、2025年には1,083億円に上ると予測されています。
「Pasco」ブランドを展開するパンメーカー敷島製パンは、店頭プロモーションの一環として、小売店舗や直営店のデジタルサイネージで動画を流しています。
いつも同じ動画を流すのではなく、時間帯によって「朝食編」「夕食編」と流す動画を変えたり、特定の地域に向けた動画にアレンジするなど、ターゲットにあわせて店頭のサイネージに流すコンテンツを最適化し、店頭での販促力強化につなげています。
朝食編
夕食編
「Pasco」ブランドを展開する敷島製パンが導入した「LetroStudio」とは？
▶動画クリエイティブの制作を内製化し、PDCA高速化を実現し、高い成果につながった理由についてはこちら
⑤リテールメディア（購入単価を上げる）
セブンイレブン、ファミリーマート、イオン、ヤマダ電機などの大手チェーン店各社は、さまざまな顧客接点を広告媒体として利用する「リテールメディア」に乗り出しています。
メーカーは、各社が展開するアプリや、店頭のサイネージ、タブレット付きレジカートなどで自社商品の購買を促進できるとともに、小売店が持つ豊富な顧客データをもとに顧客分析もできる仕組みです。
大手ドラッグストアチェーンの「ツルハドラッグ」は、リテールメディア「ツルハアドプラットフォーム」を展開しています。
店頭顧客についてさまざまなデータを持つ小売店と、商品についてその魅力や中身を一番理解しているメーカーが手を組みお互いの長所をかけあわせることで、それぞれのお客様に最適な商品を提案し、より満足していただける購買体験を創出していくことを目指しているそうです。
⑥アプリ（来店数を上げる／購入単価を上げる／来店回数を増やす）
継続的に顧客とつながる手段としてアプリに力を入れる企業が増えています。
大手ドラッグストアチェーン「トモズ」もその一つです。マスに対する販促ではなく、より一人一人の方に寄り添い身近に感じていただけることを目指して同社が注力する「トモズアプリ」は2020年7月31日のリリースから約1年で100万ダウンロードを達成しています。
⑦SNSの活用（来店数を上げる／購入単価を上げる／来店回数を増やす）
多くの企業が、顧客とつながり続ける手段としてSNSを重視しています。
ココカラファインは、お客様の「ココカラファインへのイメージ」を醸成することを目的に、公式Twitterアカウントで商品や店頭イベント情報の告知だけでなく、お悩み相談コンテンツや日々のヘルスケアに役立つ情報も提供しています。
同社取締役の森氏は、かつてのインタビューで「SNSを通じて物販以外の場でもお客様と接点を持つことによって、”ココカラファインってこんなこともやっているんだ”と知っていただき、クチコミしていただける機会にしたい」と語りました。
ココカラファイン取締役 森氏のインタビューはこちら
▶【メーカーとリテールが一緒に販促を】ココカラファインが描く、デジタル販促のこれから
カルビー株式会社は、コロナ禍で当初予定していたサンプリングイベントが実施できなくなってしまった代わりに、さまざまなデジタル販促施策に予算を投下しました。そのうちの一つがインスタグラム公式アカウントの運用で、リピーターの獲得を目指しています。
以上、今回はデジタルを活用したさまざまな店頭プロモーションや店頭送客施策をご紹介しました。皆さまの参考にしていただければ幸いです。
