今さら聞けない!マーケティング用語集。重要ワードを一覧で解説OGP

マーケティングに関わっていると、たくさん出てくる専門用語。日頃の業務で何気なく使っているけれど、実はよくわからない…ちゃんと説明できないということはありませんか?

今回は、SMMLabが「今さら聞けない」マーケティング用語を分かりやすく解説!ウェブマーケティング関連やプロモーション領域の重要ワードを中心にピックアップしました。辞書代わりに、ぜひご利用ください!

TOPICS

1.マーケティングの手法に関する用語

アドボカシーマーケティング

「アドボカシー(advocacy)」とは、「支援」「擁護」「代弁」などの意味。顧客との強固な信頼関係を築くことを目的に、顧客の意向を最優先し、徹底的に顧客本位で接する、信頼ベースのマーケティング手法のこと。

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インバウンドマーケティング

価値あるコンテンツの発信などを通じて、見込み顧客顧客から見つけてもらうことでビジネスを成長させていく活動のこと。企業側から顧客に対してプッシュ型のアプローチを行う「アウトバウンドマーケティング」に対する言葉として使われている。

インフルエンサーマーケティング

世間に対して大きな影響力をもつ人を指す「インフルエンサー」をマーケティングに取り入れる手法のこと。現在は、特にSNSなどにおいて他の消費者の購買意思決定に影響を与えるキーパーソンを起用し、商品やサービスの紹介などを依頼することを指す場合が多い。

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クチコミマーケティング

生活者によるクチコミを通じて、商品やサービス、ブランドの認知度を高めたり、売上を伸ばしたりすることを目指すマーケティング手法のこと。

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コンテンツマーケティング

価値あるコンテンツの発信を通して見込み顧客のニーズを育成し、問い合わせや購買・申し込みにつなげ、最終的にはファンになってもらうことを目指す手法のこと。

ダイレクトマーケティング

顧客と個別・直接的な双方向コミュニケーションを行って、相手の反応(レスポンス)を測定しながら、ニーズや嗜好に合わて顧客本位のプロモーションを展開していくマーケティングの概念のこと。

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デジタル販促

WEBサイト、SNS、アプリなどデジタル上のツールやデジタル広告を利用して行う販売促進活動のこと。紙のチラシやダイレクトメールなどの「アナログ販促」と対比して用いられている。

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動画マーケティング

動画を用いて行うマーケティング施策のこと。スマートフォンの普及やインターネット接続環境の改善、新型コロナウイルス感染症の影響による在宅時間の拡大により、生活者の動画視聴時間は右肩上がりに伸び続けており、企業による動画マーケティングへの注目度も高まっている。

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ニューロマーケティング

アンケートやインタビュー等従来からのリサーチ手法では捉えきれない人の無意識から生じる行動原理を、脳の活動から明らかにし、商品開発や広告宣伝などのマーケティング活動に役立てようというアプローチのこと。

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ファンマーケティング

コミュニケーションを通じて顧客と長期的で良好な関係性を築くことで、生涯顧客価値を伸ばし、企業価値を高め、新規顧客を拡大していく手法のこと。

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SNSマーケティング

SNSを利用して行うマーケティング施策のこと。具体的には、各SNSプラットフォーム上で自社のアカウントを運用する「公式アカウント運用施策」、SNSでユーザーが閲覧するタイムラインなどに広告を出稿する「SNS広告施策」、SNS上でユーザーに特定のアクションを促してコミュニケーションをはかる「SNSキャンペーン」、ユーザーがSNSに投稿した画像やコメントを活用する「UGC活用施策」などがある。

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2.マーケティング全般に関連する用語

オムニチャネル

実店舗やテレビ、通販サイト、ウェブサイト、DM、ソーシャルメディア、携帯・モバイルデバイスなど無数の販売チャネルを統合し、顧客に最もあう形で買い物体験を再構築する戦略のこと。

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カスタマージャーニー

顧客が自社の商品やブランドとどのように接点を持ち、どんな経験をするか、という行動プロセスの流れを「旅」に例えた言葉。プロセスの途中のタッチポイントでどのような体験をし、どのような心理的変化を起こすのかを、思考や感情も含めて可視化した「カスタマージャーニーマップ」という図は、カスタマーエクスペリエンスを向上させるための検証資料に使われる。

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価値共創(コ・クリエーション)

企業が、様々なステークホルダーと協働して共に新たな価値を創造すること。マーケティングにおいては市場を価値創造の「場」と捉え、消費者を単に商品を消費する存在としてではなく、価値創造プロセスのパートナーとして、商品開発やサービス、新しいアイディアの創出などに一緒に取り組むこと。

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コンシューマー・インサイト

消費者調査やこれまでの経験、社会的動向などを踏まえた消費者洞察によって引き出された、消費者の行動や態度の根底にある本音、核心のこと。

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サイレント・マジョリティ

積極的な発言行為をしないが大多数である勢力のこと。マーケティング用語としては、「発言しない大多数の消費者」との意味で用いられている。

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純粋想起

広告やブランドの浸透度などを調査する際の想起(思い出すこと)の定義の一つで、調査対象者にヒントを提示しないで知っている広告やブランドを思い出して回答してもらう方法のこと。これに対して、選択肢や写真などを提示して、回答してもらう回答方法を「助成想起(ブランド再認)」という。また、純粋想起の中でも、一番目に想起された広告やブランドを第一想起(トップ・オブ・マインド)として区別する場合もある。

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ステルスマーケティング

英語の 「Stealth」(隠れる、こっそりする、隠密)に由来、第三者的な立場を偽装して、特定の企業や製品について、宣伝と気付かれないように商品を宣伝したり、商品に関するクチコミの発信・伝播を図る行為。情報発信に関して企業の介在があるにもかかわらず、そのことを情報の受け手に隠したり偽ったりして行われる情報発信全般を指す。ステマと略して呼ばれることが多い。

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トリプルメディア

企業がメディア戦略を考えるときに利用する3つのマーケティングチャネルを、ペイドメディア(paid media)、オウンドメディア(owned media)、アーンドメディア(earned media)として整理したフレームワークの一つ。

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ブランドエクイティ

ブランドが持つ資産価値のこと。ブランドの有無や優劣は企業の活動に少なからぬ影響を与えるものであり、ブランドを単なる名前やロゴとしてではなく、企業価値を左右する「資産」として評価しようという考え方。

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ペルソナ

マーケティングにおいては、「企業が提供する製品・サービスにとって、もっとも重要で象徴的なユーザーモデル」の意味で使われている言葉。氏名、年齢、性別、居住地、職業、勤務先、年収、家族構成といった定量的なデータだけではなく、その人の生い立ちから現在までの様子、身体的特徴、性格的特徴、人生のゴール、ライフスタイル、価値観、趣味嗜好、消費行動や情報収集行動などの定性的データを含めて、あたかも実在するかのような人物像を設定する場合もある。

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マーケティング・オートメーション

マーケティングのプロセスおける実行作業を自動化することで効率化するソリューションツールのこと。

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CRM

Customer Relationship Managementの略。顧客接点での情報を統合管理し、顧客との長期的な関係性を構築、製品・サービスの継続的な利用を促すことで収益の拡大を図る経営手法のこと。

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CSR

Corporate Social Responsibilityの略で、企業の社会的責任を意味する。企業が自社の利益を追求するだけでなく、自らの組織活動が社会へ与える影響に責任をもち、あらゆるステークホルダー(利害関係者:消費者、取引関係先、投資家等、及び社会全体)からの要求に対して適切な意思決定をすることを指す。

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OMO

Online Merges with Offlineの略で、オンラインとオフラインが融合した世界のこと。オンラインとオフラインの境界線を超えて個々の顧客に最適なサービスを提供することで、顧客体験の向上を目指すもの。

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OOH

Out of Homeの略で、自宅以外の場所で接触する広告メディアの総称。交通広告や屋外広告、大型ビジョンなどの他、コンビニエンス・ストア店頭のディスプレイ、スポーツ施設、建築中ビルの仮囲い、レストランのテーブルポップ、街頭でのイベントやサンプリング、配布チラシなども広意でOOHメディアと言える。広告の到達コストが安く、認知持続性が高いのがメリット。

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UGC

User Generated Contentsの略で、ユーザーの手によって制作・生成されたコンテンツの総称。SNS、ブログ、動画投稿サイト、写真共有サイト、イラスト投稿サイト、電子掲示板(BBS)、プロフィールサイト、Wiki、ソーシャルブックマークなどの各種ソーシャルメディアに書き込まれたり投稿されたコンテンツや、それらに対する感想、レビューなどのコメントも含まれる。近年、UGCを自社ウェブサイトや広告バナーのクリエイティブに積極的に活用する企業が増えている。

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3.デジタルマーケティングに関連する用語

アフィリエイト

ウェブサイトやメールマガジンが企業サイトへリンクを張り、閲覧者がそのリンクを経由して当該企業のサイトで会員登録したり商品を購入したりすると、リンク元サイトの媒体運営者に報酬が支払われるという成功報酬型の広告手法のこと。

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アトリビューション

英語のAttribute(おかげと考える/~に起因する)を語源とし、もともとは金融業界で使われていた用語。広告・マーケティングに関して使われる場合は主に、直接成果につながった流入経路・広告だけではなく、成果に至るまでのすべての接触履歴を解析し、成果への貢献度を測る取り組みのことを指す。

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カジュアル動画

クラウドサービスやツールを活用して簡単に作ることができる動画のこと。CMなどのような高品質な「リッチ動画」に対する言葉として使用される。近年の動画マーケティングへの注目度の高まりから、企業活動のさまざまな場面でカジュアル動画を利用する場面が増加している。

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クッキー

ユーザーがWebサイトを利用する際に、一時的に保存しておくと便利な情報が格納される仕組みのこと。デジタル広告の効率的な配信にも利用されている技術だが、近年ブラウザ事業者などがサードパーティークッキーの利用に対する規制を強化しており、今後の脱クッキー時代にどう対応するかに大きな注目が集まっている。

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クラウド

クラウド・コンピューティング(cloud computing)の略称。データやアプリケーションなどを、自社や自分自身で保有する手元のコンピューターで保有・管理するのではなく、インターネットの中に置いて使う仕組みや考え方のこと。

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ロングテール

インターネットを通じた販売において、主要な売り上げを稼ぐヒット商品以外の「ニッチで販売機会の少ない商品」を大量に取りそろえることで、全体として売り上げを大きくする現象のこと。

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CTA

Call To Actionの略。Webサイトの訪問者にとってもらいたい具体的な行動に誘導すること。もしくは、次の行動を喚起するイメージやテキストのこと。ボタンやバナーで表示される事が多い。

EFO

Entry Form Optimization、エントリー(入力)フォーム最適化の略で、ウェブサイト上における会員登録や購入、資料請求などの入力完了率を高めるために様々な施策を行いフォームを最適化すること。

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LPO

Landing Page Optimaizationの略で、ランディングページ最適化のこと。ランディングページを、訪問者が目的とする情報を簡単に入手出来るようにしたり、途中で離脱しないように工夫(最適化)することで、問合せや会員登録、商品購入など、収益につながる何らかの取引を実際に行う割合(コンバージョンレート=CVR)を高めることを指す。

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SEO、SEM

Search Engine Optimization、Search Engine Marketingの略。SEO(検索エンジン最適化)は、検索エンジンに自社Webサイトを正しく認識してもらい、特定の検索キーワードに対して上位表示されるよう最適化することであり、SEM(検索エンジンマーケティング)は、SEOだけでなくキーワード連動型の「リスティング広告」等も含めて、検索エンジンから自社Webサイトへの訪問者を増やすマーケティング手法のことを指す。

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WOM

“Word of Mouth”の略語でいわゆる「クチコミ」のこと。クチコミの「コミ」は「コミュニケーション」の略で、1962年頃からジャーナリストの大宅壮一が使い始めた造語。

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4.マーケティングの指標に関連する用語

CPC

Cost Per Clickの略で、クリック単価のこと。「1クリック(=サイトへの1アクセス)を獲得するのにかかるコスト、料金」を指す。

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CPI

Cost Per Installの略で、インストール単価のこと。アプリの「1インストールを獲得するのにかかるコスト、料金」を指す。

CPM

Cost Per Milleの略で、インプレッション単価のこと。Milleは、ラテン語で「1,000」を意味する言葉で、Cost Per Milleとは「1,000回の表示(インプレッション)あたりのコスト、料金」を指す。

CTR

Click Through Rateの略で、クリック率のこと。ユーザーに表示された回数のうち、実際にクリックされた回数の割合を指す。

CVR

Conversion Rateの略で、コンバージョン率のこと。一般的にサイト訪問数(セッション数)に対してのCV数の割合を指す。

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KPI、KGI

Key Performance Indicator(重要業績評価指標)とKey Goal Indicator(重要目標達成指標)のこと。KGI(重要目標達成指標)は、目標(ゴール)に対する達成度合いを定量的に表すものであり、KPI(重要業績評価指標)は目標達成プロセスの実施状況を計測するために、実行の度合い(パフォーマンス)を定量的に示す。KGI達成に向かってプロセスが適切に実施されているかどうかを中間的に計測するのが、KPIだといえる。

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LTV

LifeTimeValueの略で、顧客生涯価値のこと。1人(1社)の顧客と企業が取引を始めてから終わりまでの期間(顧客ライフサイクル)を通じて、その顧客が企業やブランドにもたらす損益を累計して算出したマーケティングの成果指標を指す。1人(1社)の顧客がある製品や企業に対して付き合っている間に支払う金額合計から、その顧客を獲得・維持するための費用合計を差し引いた「累積利益額」によって求めることができる。

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NPS

Net Promoter Scoreの略で、推奨者正味比率のこと。ロイヤルティ・マーケティングの権威であるベイン・アンド・カンパニー名誉ディレクターのフレッド・ライクヘルド氏が提唱した、顧客のロイヤルティを測るための指標のひとつで、推奨者正味比率や顧客推奨意向と訳される。

ROAS

Return On Advertising Spendの略で、広告の費用対効果のこと。広告費に対してどれだけ売上として見返りを得られたかを表す指標。

5.マーケティング理論やマーケティングモデルに関連する用語

イノベーター理論

1962年にスタンフォード大学の社会学者であるエベレット・M・ロジャース(Everett M. Rogers)が『Diffusion of Innovations』(邦題『イノベーション普及学』)によって提唱した、新製品や新サービスの市場浸透に関する普及学の基礎理論。消費者を商品購入態度から新商品購入の早い順番に五つのグループへと分類した。

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パレートの法則

全体の数値の大部分は、全体を構成するうちの一部の要素が生み出しているという経験則のこと。イタリアの経済学者・社会学者であるヴィルフレド・パレート(Vilfredo Federico Damaso Pareto)が、1986年に論文の中で発表した。マーケティングにおいては、「売上の8割は全顧客の2割が生み出している」「商品の売上の8割は、全商品銘柄のうちの2割で生み出している」などと言われている。

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バンドワゴン効果

バンドワゴン効果とは、ある製品・サービスを支持する人が多ければ多いほど、顧客がその製品・サービスによって得る満足・安心感が増加する効果のこと。また、流行しているという空気を醸成することによって、その製品・サービスへの支持は一層強くなること。

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AIDMA

Attention(注意)→ Interest(関心)→ Desire(欲求)→ Memory(記憶)→ Action(行動)の頭文字を取ったもので、1920年代にアメリカで販売・広告の実務書を書いていたサミュエル・ローランド・ホールが『Retail Advertising and Selling(小売りにおける宣伝と販売)』の中で「広告宣伝に対する消費者の心理的なプロセス」として発表した。消費者が商品の認知から購買に至るまでのプロセスモデルとして、消費者の購買行動や広告などマーケティング手法の選択や効果測定を考えるときに使われている。

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AISAS

Attention(注意)→ Interest(関心)→ Search(検索)→ Action(購買)→ Share(情報共有) の頭文字を取ったもので、インターネット普及後の時代の消費者による購買行動を説明するモデル。 AIDMAからDesire(欲求)とMemory(記憶)がなくなり、3番目のプロセスとして「Search」が、Action(購買)後のプロセスとして「Share」が追加されている。AISASにおける「Search」は、製品やサービスに関心をもった消費者が、「購入前にGoogleなどの検索サービスで情報を調べる」プロセスを示す。また、最後の「Share」は、ブログやSNS、クチコミサイトなどで、製品やサービスの感想などの情報を投稿(情報共有)するプロセスを示す。電通が提唱、2004年に商標登録している。

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SIPS

「共感する(Sympathize)」→「確認する(Identify)」→「参加する(Participate)」→「共有 & 拡散する(Share & Spread)」の頭文字をとった、企業のコミュニケーション・プランニングなどにおいて、ソーシャルメディアを積極的に利用している生活者を考える上でのひとつの概念。従来のAIDMAやAISASに取って代わるものではなく、あくまでもソーシャルメディアの浸透を契機に、消費者における情報の取得経路や消費への動機づけが変容している点に注目し、消費のあり方そのものや社会意識の変化も含めて、消費者の行動を「消費者視点」でより深く掘り下げている。2011年、当時電通コミュニケーション・デザイン・センター シニア・クリエーティブ・ディレクターだった佐藤尚之氏をリーダーとした社内ユニット「サトナオ・オープン・ラボ」(後の電通モダン・コミュニケーション・ラボ)が提唱した。

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ZMOT

Zero Moment of Truthの略で、2010年にGoogleが提唱した購買意思決定に関するマーケティングモデル。2004年、米P&G社は『来店したお客様は商品棚を見て、最初の3秒から7秒でどの商品を買うかを決めている。』という独自リサーチから、商品配置や陳列等が購入商品を選択する決定的な瞬間を左右する、「インストア」のマーケティングモデルをFMOT(First Moment of Truth)、「エフモット」と呼んだ。しかし、インターネットの普及により多くの情報が簡単に入手できるようになったため、消費者は店に行く前の検索や、レビュー等のクチコミ、SNS上の友人からのレコメンドから既に購入商品を決定するようになった。ZMOTとは、こうしたオンライン上での情報収集によって、FMOTの前に実質的な購買意思決定の瞬間があるとした、「プレストア」マーケティングの概念である。

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6.その他、マーケティング担当者が押さえておきたいビジネス用語

ASP

業務用アプリケーションソフトの機能をネットワーク経由で顧客に提供する事業者、ないしはサービスのこと。

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DX

デジタルトランスフォーメーションのこと。デジタル技術により人々の生活をより良いものにすることを指す。

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D2C

Direct to Consumerの略称で、生活者に対して商品やサービスを直接販売するビジネスモデルのこと。商品開発~流通~販売~購入後の体験に至るまで顧客と直接つながりビジネスを構築する点を特徴とする。

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SaaS

Software as a Serviceの略で、ベンダーが提供するクラウドサーバーにあるソフトウェアを、インターネット経由してユーザーが利用できるサービスのこと。

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以上、今回は重要マーケティング用語を一覧でご紹介しました!SMMLabではマーケティングご担当者の明日の実務にお役立ていただける資料を無料でご提供しています。
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